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垂直農法は世界を食べさせることができるか？：農業ヴェンチャーInfarmの挑戦（前篇）
3-3 minutes
IMAGE BY ÉRIVER HIJANO
スーパーマーケットの店内で栄養豊富な水とLEDの光に照らされてトレイに並ぶ新鮮な葉物野菜やハーブを選んで購入する──成長を見せる垂直農法を牽引するのがベルリン発の農業ヴェンチャーInfarm（インファーム）だ。従来の農業に比べて圧倒的に省資源で二酸化炭素排出量が少ない垂直農法は、果たして富裕層向けの付け合わせサラダから、大衆向けの持続可能な作物へと移行することは可能だろうか？
TEXT BY SEAN WILLIAMS
TRANSLATION BY ERIKO KATAGIRI/LIBER
Thursday Editor's Lounge 次回は9月2日（木）に開催いたします。みなさまのご参加をお待ちしております。
ベルリンの西郊、シュパンダウにあるガーテンフェルト島は、かつてドイツの産業革命の促進剤となった場所だ。ヨーロッパ初の高層工場を有するその島は、第二次世界大戦まで、ロンドン、ニューヨークに次ぐ世界第3位の都市だったベルリンを助けていた。
今日のベルリンにかつての勢いはなく（ここより人口の多い都市は100以上ある）、ガーテンフェルト島を占拠する威圧的なレンガ造りの建物群にも、ほとんど威厳は感じられない。2020年、11月の灰色の朝の暗がりにはためいているのは、「人類最後の日」とドイツ語で書かれた貼り紙だ。
しかし、こうした建物のひとつで革新的農業を行なう企業がある。それもベルリンをその先駆者たるルーツへと引き戻しているスタートアップシーンの一部なのだ。ベルリン発の農業ヴェンチャーInfarm（インファーム）は、8年と経たずに垂直農法（ヴァーティカルファーミング）のリーダーとなった。
業界の支持者のひとりは、同社が世界の食料供給に貢献し、従来の農業に付随するいくつかの環境問題に対処するだろうと述べている。現場のスタッフは格子柄や綾織の作業着ではなく、都会のヒップスターのような黒いだぶだぶのユニフォームをまとっている。
インファームはこれまで、1,000以上の「農場」をヨーロッパ全土（と米国の一部）の店舗やシェフに出荷してきた。まるで巨大な自動販売機のようなこのユニットは、栄養豊富な水とびっしり並んだ小さなLEDの光（各LEDの明るさは、家庭の食卓で使われる電球の10倍以上）でトレイに並んだ新鮮な葉物野菜やハーブを育てている。買い物客は、商品が栽培されている棚から直接野菜を選んでいく。
インファームに新設された4つの巨大な栽培室のひとつに並ぶLEDで照らされた作物。 PHOTOGRAPH BY ÉRIVER HIJANO
しかしガーテンフェルト島にはさらに素晴らしいものがある。以前シーメンス社の洗濯機工場だった場所に、ソフトウェアで制御されロボットが従事する、高さ18mの白い4つの「栽培室」が建っているのだ。これはインファームの次世代型垂直農法、つまり100％自動化されたモジュール式高層建築で、事業を次のレヴェルへと拡大することを目指している。
インファームによると、こうした新たなユニットは従来の土地を利用する農業に比べて水を95%、スペースを99%、肥料を75%削減しているという。つまりより多くの、より新鮮な作物を、より少ない二酸化炭素排出量で生み出せるということだ。
農業は6兆ポンド（約900兆円）規模の世界的産業で、1万2,000年前から地球の地表とその呼吸を変えてきた。しかし、今後食料システムを変えない限り、わたしたちは困った状況に陥るだろう。2050年には、世界の人口は現在より20億人増えて97億人になるという。56％の人々が都市に住んでいるが、50年にはその割合は70％に達する。インドや中国のような巨大国家が急速な繁栄を続け、かつ、わたしたちの食生活が変わらなければ、アマゾンを破壊することなく食料生産を2倍にする必要がある。ガーテンフェルト島のあの貼り紙は、それほど大げさではないのかもしれない。
IMAGE BY ÉRIVER HIJANO
スーパーマーケットの店内で栄養豊富な水とLEDの光に照らされてトレイに並ぶ新鮮な葉物野菜やハーブを選んで購入する──成長を見せる垂直農法を牽引するのがベルリン発の農業ヴェンチャーInfarm（インファーム）だ。従来の農業に比べて圧倒的に省資源で二酸化炭素排出量が少ない垂直農法は、果たして富裕層向けの付け合わせサラダから、大衆向けの持続可能な作物へと移行することは可能だろうか？
TEXT BY SEAN WILLIAMS
TRANSLATION BY ERIKO KATAGIRI/LIBER
次回は9月2日（木）に開催いたします。みなさまのご参加をお待ちしております。
ベルリンの西郊、シュパンダウにあるガーテンフェルト島は、かつてドイツの産業革命の促進剤となった場所だ。ヨーロッパ初の高層工場を有するその島は、第二次世界大戦まで、ロンドン、ニューヨークに次ぐ世界第3位の都市だったベルリンを助けていた。
今日のベルリンにかつての勢いはなく（ここより人口の多い都市は100以上ある）、ガーテンフェルト島を占拠する威圧的なレンガ造りの建物群にも、ほとんど威厳は感じられない。2020年、11月の灰色の朝の暗がりにはためいているのは、「人類最後の日」とドイツ語で書かれた貼り紙だ。
しかし、こうした建物のひとつで革新的農業を行なう企業がある。それもベルリンをその先駆者たるルーツへと引き戻しているスタートアップシーンの一部なのだ。ベルリン発の農業ヴェンチャーInfarm（インファーム）は、8年と経たずに垂直農法（ヴァーティカルファーミング）のリーダーとなった。
業界の支持者のひとりは、同社が世界の食料供給に貢献し、従来の農業に付随するいくつかの環境問題に対処するだろうと述べている。現場のスタッフは格子柄や綾織の作業着ではなく、都会のヒップスターのような黒いだぶだぶのユニフォームをまとっている。
インファームはこれまで、1,000以上の「農場」をヨーロッパ全土（と米国の一部）の店舗やシェフに出荷してきた。まるで巨大な自動販売機のようなこのユニットは、栄養豊富な水とびっしり並んだ小さなLEDの光（各LEDの明るさは、家庭の食卓で使われる電球の10倍以上）でトレイに並んだ新鮮な葉物野菜やハーブを育てている。買い物客は、商品が栽培されている棚から直接野菜を選んでいく。
インファームに新設された4つの巨大な栽培室のひとつに並ぶLEDで照らされた作物。 PHOTOGRAPH BY ÉRIVER HIJANO
しかしガーテンフェルト島にはさらに素晴らしいものがある。以前シーメンス社の洗濯機工場だった場所に、ソフトウェアで制御されロボットが従事する、高さ18mの白い4つの「栽培室」が建っているのだ。これはインファームの次世代型垂直農法、つまり100％自動化されたモジュール式高層建築で、事業を次のレヴェルへと拡大することを目指している。
インファームによると、こうした新たなユニットは従来の土地を利用する農業に比べて水を95%、スペースを99%、肥料を75%削減しているという。つまりより多くの、より新鮮な作物を、より少ない二酸化炭素排出量で生み出せるということだ。
農業は6兆ポンド（約900兆円）規模の世界的産業で、1万2,000年前から地球の地表とその呼吸を変えてきた。しかし、今後食料システムを変えない限り、わたしたちは困った状況に陥るだろう。2050年には、世界の人口は現在より20億人増えて97億人になるという。56％の人々が都市に住んでいるが、50年にはその割合は70％に達する。インドや中国のような巨大国家が急速な繁栄を続け、かつ、わたしたちの食生活が変わらなければ、アマゾンを破壊することなく食料生産を2倍にする必要がある。ガーテンフェルト島のあの貼り紙は、それほど大げさではないのかもしれない。
後期資本主義のための巨大なランチボックス
垂直農法を営む人々は、自らをその解決策の一部だと信じている。ネットワークに接続された精密なシステムは、土壌を利用した農業の数百倍効率的に作物を栽培してきた。都心、またはその近くにあることで、ファーム・トゥ・テーブル（農場から食卓まで）の時間を短縮し、物流を省くことができる。新たな技術によって生産者は光のスペクトルを調整し、植物の生態を自ら操作することができるのだ。
しかし批評家たちは、食の未来における垂直農法の役割に疑問を呈している。垂直農法は、後期資本主義のための巨大なランチボックス──つまり、貧しい人々の皿を満たすべきときに、富裕層の添え物をつくっていると主張しているのだ。
垂直農法はすでに利益を上げており、5年から10年の間に100億ポンド（約1兆5000億円）近い規模のマーケットになると予想されるこの市場を独占しようと、アマゾンやソフトバンクなどの大企業は複数の会社に投資している。
インファームは、ヨーロッパでのそうしたレースを牽引し、アルディ（Aldi）、カルフール（Carrefour）、マークス＆スペンサー（Marks & Spencer）など、欧州の小売企業と提携している。19年にはアメリカ最大のスーパーマーケット・チェーン、クローガー（Kroger）とも契約を結んだ。投資家たちは同社に合計2億2,800万ポンド（約340億円）を出資している。ベルリンのアパートで始まった突飛な実験にしては悪くない。
専用の培養器で苗の世話をするインファーム社員 PHOTOGRAPH BY ÉRIVER HIJANO
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垂直農法を営む人々は、自らをその解決策の一部だと信じている。ネットワークに接続された精密なシステムは、土壌を利用した農業の数百倍効率的に作物を栽培してきた。都心、またはその近くにあることで、ファーム・トゥ・テーブル（農場から食卓まで）の時間を短縮し、物流を省くことができる。新たな技術によって生産者は光のスペクトルを調整し、植物の生態を自ら操作することができるのだ。
しかし批評家たちは、食の未来における垂直農法の役割に疑問を呈している。垂直農法は、後期資本主義のための巨大なランチボックス──つまり、貧しい人々の皿を満たすべきときに、富裕層の添え物をつくっていると主張しているのだ。
垂直農法はすでに利益を上げており、5年から10年の間に100億ポンド（約1兆5000億円）近い規模のマーケットになると予想されるこの市場を独占しようと、アマゾンやソフトバンクなどの大企業は複数の会社に投資している。
インファームは、ヨーロッパでのそうしたレースを牽引し、アルディ（Aldi）、カルフール（Carrefour）、マークス＆スペンサー（Marks & Spencer）など、欧州の小売企業と提携している。19年にはアメリカ最大のスーパーマーケット・チェーン、クローガー（Kroger）とも契約を結んだ。投資家たちは同社に合計2億2,800万ポンド（約340億円）を出資している。ベルリンのアパートで始まった突飛な実験にしては悪くない。
専用の培養器で苗の世話をするインファーム社員 PHOTOGRAPH BY ÉRIVER HIJANO
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スーパーマーケットの店内で栄養豊富な水とLEDの光に照らされてトレイに並ぶ新鮮な葉物野菜やハーブを選んで購入する──成長を見せる垂直農法を牽引するのがベルリン発の農業ヴェンチャーInfarm（インファーム）だ。従来の農業に比べて圧倒的に省資源で二酸化炭素排出量が少ない垂直農法は、果たして富裕層向けの付け合わせサラダから、大衆向けの持続可能な作物へと移行することは可能だろうか？
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次回は9月2日（木）に開催いたします。みなさまのご参加をお待ちしております。
ベルリンの西郊、シュパンダウにあるガーテンフェルト島は、かつてドイツの産業革命の促進剤となった場所だ。ヨーロッパ初の高層工場を有するその島は、第二次世界大戦まで、ロンドン、ニューヨークに次ぐ世界第3位の都市だったベルリンを助けていた。
今日のベルリンにかつての勢いはなく（ここより人口の多い都市は100以上ある）、ガーテンフェルト島を占拠する威圧的なレンガ造りの建物群にも、ほとんど威厳は感じられない。2020年、11月の灰色の朝の暗がりにはためいているのは、「人類最後の日」とドイツ語で書かれた貼り紙だ。
しかし、こうした建物のひとつで革新的農業を行なう企業がある。それもベルリンをその先駆者たるルーツへと引き戻しているスタートアップシーンの一部なのだ。ベルリン発の農業ヴェンチャーInfarm（インファーム）は、8年と経たずに垂直農法（ヴァーティカルファーミング）のリーダーとなった。
業界の支持者のひとりは、同社が世界の食料供給に貢献し、従来の農業に付随するいくつかの環境問題に対処するだろうと述べている。現場のスタッフは格子柄や綾織の作業着ではなく、都会のヒップスターのような黒いだぶだぶのユニフォームをまとっている。
インファームはこれまで、1,000以上の「農場」をヨーロッパ全土（と米国の一部）の店舗やシェフに出荷してきた。まるで巨大な自動販売機のようなこのユニットは、栄養豊富な水とびっしり並んだ小さなLEDの光（各LEDの明るさは、家庭の食卓で使われる電球の10倍以上）でトレイに並んだ新鮮な葉物野菜やハーブを育てている。買い物客は、商品が栽培されている棚から直接野菜を選んでいく。
インファームに新設された4つの巨大な栽培室のひとつに並ぶLEDで照らされた作物。 PHOTOGRAPH BY ÉRIVER HIJANO
しかしガーテンフェルト島にはさらに素晴らしいものがある。以前シーメンス社の洗濯機工場だった場所に、ソフトウェアで制御されロボットが従事する、高さ18mの白い4つの「栽培室」が建っているのだ。これはインファームの次世代型垂直農法、つまり100％自動化されたモジュール式高層建築で、事業を次のレヴェルへと拡大することを目指している。
インファームによると、こうした新たなユニットは従来の土地を利用する農業に比べて水を95%、スペースを99%、肥料を75%削減しているという。つまりより多くの、より新鮮な作物を、より少ない二酸化炭素排出量で生み出せるということだ。
農業は6兆ポンド（約900兆円）規模の世界的産業で、1万2,000年前から地球の地表とその呼吸を変えてきた。しかし、今後食料システムを変えない限り、わたしたちは困った状況に陥るだろう。2050年には、世界の人口は現在より20億人増えて97億人になるという。56％の人々が都市に住んでいるが、50年にはその割合は70％に達する。インドや中国のような巨大国家が急速な繁栄を続け、かつ、わたしたちの食生活が変わらなければ、アマゾンを破壊することなく食料生産を2倍にする必要がある。ガーテンフェルト島のあの貼り紙は、それほど大げさではないのかもしれない。
後期資本主義のための巨大なランチボックス
垂直農法を営む人々は、自らをその解決策の一部だと信じている。ネットワークに接続された精密なシステムは、土壌を利用した農業の数百倍効率的に作物を栽培してきた。都心、またはその近くにあることで、ファーム・トゥ・テーブル（農場から食卓まで）の時間を短縮し、物流を省くことができる。新たな技術によって生産者は光のスペクトルを調整し、植物の生態を自ら操作することができるのだ。
しかし批評家たちは、食の未来における垂直農法の役割に疑問を呈している。垂直農法は、後期資本主義のための巨大なランチボックス──つまり、貧しい人々の皿を満たすべきときに、富裕層の添え物をつくっていると主張しているのだ。
垂直農法はすでに利益を上げており、5年から10年の間に100億ポンド（約1兆5000億円）近い規模のマーケットになると予想されるこの市場を独占しようと、アマゾンやソフトバンクなどの大企業は複数の会社に投資している。
インファームは、ヨーロッパでのそうしたレースを牽引し、アルディ（Aldi）、カルフール（Carrefour）、マークス＆スペンサー（Marks & Spencer）など、欧州の小売企業と提携している。19年にはアメリカ最大のスーパーマーケット・チェーン、クローガー（Kroger）とも契約を結んだ。投資家たちは同社に合計2億2,800万ポンド（約340億円）を出資している。ベルリンのアパートで始まった突飛な実験にしては悪くない。
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（※写真はイメージです／PIXTA）
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